【AIエージェント本格化】変化する2026年のSEO実務について解説します

お疲れ様です、アネマの廣山晃也です。

2026年に入って、SEOの現場では大きな変化が起きています。

AI回答の影響で、これまで通り記事を作っていても、お問い合わせ獲得にはつながりにくくなってきています。さらに、Claude CodeのようなAIエージェントが現場で使われるようになって、SEO担当者側の仕事の進め方も変わってきました。

今回は、こうした2026年のSEO実務で起きている変化を、「ユーザー側の変化」と「取り組む側の変化」の2つに分けてお話ししていきます。

これらの変化によって、SEOは単に検索順位を上げる仕事ではなく、WEB上で会社がどう説明され、どう想起されるかを考えていく仕事に近づいてきています。

順番にお話ししていきますので、最後までお付き合いください。

なお、動画版もございます。テキスト/音声のお好きな方でご確認いただければ幸いです。

それではテキスト版、やっていきます。

目次

ターゲット顧客層によっては、検索行動が変化している

一つ目のテーマ、ユーザー側の変化からお話しします。

これまでのSEOというと、Googleで検索したときに、自社のサイトが何位に出るかを競う仕事だ、と捉えていた人が多かったと思います。

そこから、AI回答の中で、自社のブランド名が出てくるかどうかも重要、という方向に動いてきています。

2024年、2025年と進む中で、ChatGPT、Gemini、GoogleのAIによる概要だけに加えて、Slack BotやLINEアカウントの裏側に搭載されたOpenClaw、さらにはClaude Codeなど、AIエージェントで調査する場面も出てきました。

例えば、SlackやLINEの中でAIチャットボットを活用している会社もあります。

そこで「岐阜のおすすめのSEO会社は?」と聞いたとします。

AIが答えるときに「アネマがおすすめです」と、自社の名前を出してレコメンドしてくれるかどうか。ここに自社の名前が出るかが、今の検索マーケティングの一つの勝負どころです。

そして、特にAIエージェント回答では、引用元のリンクが表示されないことが多いです。

ChatGPT Searchのような検索機能を使った回答や、GoogleのAIによる概要では、引用元リンクが表示されることがあります。

一方で、SlackやLINE、Discordの中で動くAIエージェントの回答では、引用元リンクが表示されないことも多くあります。

引用元が出ないということは、自社サイトのSEO記事をどれだけ頑張っても、AI回答経由ではあまり事業に貢献しない、ということです。

ユーザーがGoogle検索で調べごとをしたときに、AIによる概要を見て満足してしまうと、サイトまで来ません。

それだとせっかく記事を作っても、AI回答の素材になるだけで、WEBサイトを通して会社やサービスを認知してもらう、ということが起こらなくなります。

だからこそ、AIの回答の中で自社の名前が出てくる状態を作る必要が出てきます。

もちろん、すべての業種・すべての顧客層がAI検索に移っているわけではありません。だからこそ、自社のサービスが対象にしている顧客層が、AI検索をどの程度使っているのかを見る必要があります。

特にBtoBで、相手が経営者でリテラシーの高い層には、こういう変化はインパクトがあると私も考えています。

クライアントの経営者の方々と話していても、「もうGoogleで検索しない」と言う方が、何人かいらっしゃいます。

全員がそうとはもちろん思っていませんが、そういう方が出てきているのは事実です。

一方で、おじいさんなどはAIエージェント使っていないはずです。しかし、今後LINEでAIエージェントを使うのがより一般化したりなどすると、長い目ではどうなるかわかりません。

「順位競争」よりも「WEB上における企業ブランディングの視点」が重要

ここから先は、「検索順位を上げるためのSEO」という意識よりも、「WEB上で企業ブランディングをやる。そのために、どのポジションで目立つか」という視点になった方が、しっくりくると思います。

「順位競争」よりも「WEB上における企業ブランディングの視点」が重要

SEOはあくまで、企業ブランディングのための手段の一つです。

なお、ここでいうブランディングは、大企業がやるような大きな広告キャンペーンの話ではありません。

中小企業で言えば、既存のお客様にきちんと評価してもらう、事例を残す、地域や業界で「この仕事ならこの会社」と思い出してもらう。そのような評判づくりの話です。

» 関連記事:AI検索のSEO(AI検索対策)における、最も本質的な考え方

「SEO」「GEO」と分けて考えてしまうと、「SEO”対策”」として小手先のテクニックに目が行きがちです。

AIにSEOやGEOの質問をして回答が出てくるような、構造化マークアップしましょう、FAQを作りましょう、内部リンクを整理しましょう、ここのテクニックばかり気にして、本質を外しているケースがよくあります。

そうではなくて、「検索マーケティング」という括りで捉えてください。

そうすると、ユーザー側の行動が変わってきていることが見えてきます。仕掛ける側として意識するポイントも、自然に変わってきます。

» 関連記事:AI検索でSEOは本当に「オワコン」になったのか?

AIエージェントにより、担当者の実務が高速化している

二つ目のテーマです。Claude Code、Codex、OpenClawといったAIエージェントが、2025年から2026年にかけて一気に現場で使われるようになってきました。

Claude Codeは、コードを読み、ファイルを編集し、コマンドを実行し、開発ツールと統合するエージェント型コーディングツールです。

単なる文章生成AIではなく、実装・修正・テストまで関与するツールになってきている、というのが大きいです。

これによって、検索マーケティングに取り組む側の仕事の進め方が、これまでと違ってきています。

AIエージェントは分析から資料作成まで使える

2025年までは、AIで記事を作る、というのが話の中心でした。「AI記事制作サービス」みたいなものに、たくさんの会社が参入していましたよね。

それが、2026年に入ってからは、「分析・資料作成・提案準備までAIエージェントで進められるようになった」、ここが大きな変化です。

AIエージェントは分析から資料作成まで使える

具体的に言うと、自社サイトでどんなキーワードで上位表示できているか、これはサーチコンソールやAhrefsで、これまでもデータを取れていました。

変わったのは、これらのデータを、まとまった量のままAIで傾向分析できるようになった、というところです。

「全体的にどんなキーワード群が評価が下がったのか、逆に上がったのか」、こうした傾向を、これまでは人間が手作業で見ていたものが、AIで一気に俯瞰できるようになりました。

コンサルする中でも、より分析ベースで議論を進めやすくなっています。

さらに、MCPのようにAIと外部ツールをつなぐ仕組みが広がり、AhrefsのようなSEOツールのMCP連携や、ラッコキーワードのAPI提供など、AI経由でマーケティングデータを扱いやすい環境が整ってきています。

MCPのようにAIと外部ツールをつなぐ仕組みが広がり、AhrefsのようなSEOツールのMCP連携や、ラッコキーワードのAPI提供など、AI経由でマーケティングデータを扱いやすい環境が整ってきた
MCPという、AIと外部ツールをつなぐ仕組みが広がってきた

GA4も含め、SEO担当者が毎回色んな分析ツールにログインしてページを開くのではなく、AI経由で触る方向にシフトしてきています。

そして、その分析結果を元に、お客様への提案資料、パワポの作成までClaude Codeでやっています。

去年もGensparkでスライド生成はできたのですが、AI感が強くて、人力で直すのもなかなか大変でした。それが今は少しずつクオリティも上がってきていて、ミーティングのための資料レベルであれば、数時間で修正できる程度に、比較的そのまま使いやすくなりました。

SEOそのものがAIエージェント中心になった、というわけでは全くありません。

ただ、SEOに携わる方々の仕事の仕方は、AIを触っている一部の方は、かなり変わっているはずです。

分析準備や、分析できる量などは、去年までの何倍にもなっています。キーワード選定なども、2025年の今頃と比べて圧倒的に大きい量を処理して分析できるようになっています。

OpenClawは魅力的だが、現場で使うにはジレンマがある

AIエージェントの中で、OpenClawというオープンソースのツールがあります。

回答のアウトプットは、SlackやLINE、Discordなど、多くのメッセージングプラットフォームに対応していて、AIエージェントが自律的にPC操作してくれるところが魅力です。

ただ、自律的に動くということは、ハッキングされたり、誤操作でファイル消去されたりするリスクもあります。

なので、自分自身のPCの中ではなかなか動かせない。サンドボックス、つまり仮想空間に閉じ込めるために、自分のアカウントとは別の専用Mac miniを用意したりしたのですが、そうするとプロジェクトの内部情報を持っていないので、業務にはあまり役に立たない、というジレンマがあります。

OpenClawは魅力的だが、現場で使うにはジレンマがある

ただし、会社のアカウントでなくても問題ないような業務、例えばSEOニュースの日々の収集などでは活用できます。

一方で、自動化してAIエージェントに仕事させよう、Xでよく見るような「OpenClawで寝てても仕事が回る」という考えが本当にできるのかでいうと、APIで動かすので、Claude Opusのような上位モデルじゃないとエラーだらけで使い物になりません。

そして、上位モデルはかなり費用がかかります。

OpenClawをガンガン使っていた時期は、1日にうちも何万円も使う日がありました。

会社のアカウントを使えない条件下では、これの費用対効果は合ってきません。

それなら、自分のPCの中で、決めたフォルダだけにアクセスするClaude Codeの方が、現場では実用的でした。

費用面でも、今日時点ではClaudeのMax 20x(20倍)プランが月200ドルで、為替にもよりますが日本円で月3万円台程度です。GPT Plusは月20ドル、日本円だと3,000円前後なので、私一人ではこれくらいです。会社なので、別メンバーの費用もかかりますが…。

Claude Codeはもう、ないと仕事にならないレベルになっています。

廣山の作業環境変化事例

私個人の話で言うと、モニターを2枚使いに変えて、常に片側でClaude Codeが動いている状態にしています。

AIをガンガン回すと、ディスプレイの表示領域もメモリも食うので、サブモニターを増やしたり、メモリの大きいMac Studioに買い替えた

AIをガンガン回すと、ディスプレイの表示領域もメモリも食うので、サブモニターを増やしたり、メモリの大きいMac Studioに買い替えたり、という設備投資もしてきました。

AIをガンガン回すと、ディスプレイの表示領域もメモリも食う

AI回答は、そのままはSEO実務に使えない

もう一つ、現場で感じているのは、AI出力はそのまま使えず、人間側の判断がかなり必要、ということです。

Claude Codeが普及してから、Claude Opusの性能が明らかに落ちているように感じる場面もあり、Opusだけで仕事するのはしんどいと感じています。

AI回答は、そのままはSEO実務に使えない

ファクトチェックはGPT 5.5 Thinkingを併用しながらClaudeを使う、という形が今のところベストだと感じています。

2026年に企業はどうSEO(検索マーケティング)に向き合うべきか

ここまでをまとめると、2026年のSEOでは2つの変化が起きています。

1つは、ユーザーがAIに聞くようになったこと。もう1つは、SEO担当者側もAIエージェントを使って、分析や提案を進めるようになったことです。

では、この変化の中で、企業は具体的に何をすればいいのか。

ここからは、現場で重要だと感じていることを4つに絞ってお話しします。

① TOP・サービスページで自社説明を明確にする

一つ目は、TOPページやサービスページに、自社が何者で、どの地域・領域で何を提供している会社なのかを、分かりやすく明記することです。

例えば、岐阜で観葉植物のレンタルショップを運営している「アネマグリーン」という会社があったとします。

「岐阜でおすすめの観葉植物レンタル会社は?」と聞かれたときに、AIにアネマグリーンを候補として認識してもらいたいのであれば、サイト上でも「アネマグリーンは岐阜で観葉植物レンタルに対応している会社です」という情報が、分かりやすく書かれている必要があります。

TOP・サービスページで自社説明を明確にする

実際にアネマでも、「岐阜SEO」というキーワードでAIによる概要に自社が言及されている状態がありました。

ただ、AIによる概要の中での自社説明文が、必ずしもこちらの意図に近いものではないこともありました。

このような場合、TOPページやサービスページ側で「アネマは何をしている会社なのか」をより明確に整理すると、AI回答上の説明が改善されるケースがあります。

専門的な言い方をすると、自社のエンティティ(すなわち、WEB上の自社名やサービス名といったブランド名)の説明文にこだわりましょう、ということです。

自社が使っている説明文は、他社が紹介する際にも、AI回答が生成されるときにも、参考にされる場合があります。

特に、「AI回答内での自社の説明がハルシネーションしている!」と悩んでいる場合は、その参照元ページを中心に、自社の説明を見直してみてください。わかりづらい書き方になっている場合があります。

実際にこのような見つけ方で修正して、回答が変わったと何社の方にもご報告いただいています。

個人名でも同じです。著者ページ、プロフィールページ、外部インタビュー、noteなどがAI回答の参考情報になることがあります。

だからこそ、人物や会社の説明をWEB上で一貫させておくことは、今後さらに重要になると思っています。

② 自社オリジナルの取り組み、解決事例を集客記事でも活用する

二つ目は、自社にしかない一次情報を、もっと表に積極的に出していき、集客用のページの中でも活用していくという意識です。

AIで答えられる一般論だけの記事は、AIでも回答できるので、今は価値が落ちています。

例えば、モニターのスペックだけならAIでも出せます。でも、実際に買って長時間使ってどうだったか、他モデルと比べてどう感じたか、仕事でどう役に立ったか。こういう情報は、その人や会社にしか出せません。

工務店なら実際の施工事例、WEB制作会社ならプロジェクトで判断に迷ったポイント、採用支援会社なら採用に成功した独自プロセス。

こうした一次情報を、集客記事の中でも出していくか、またはインタビュー記事や事例記事などに出しておいて、集客記事から内部リンクや引用で二次利用していくか、こういう運用が大事になっています。

自社オリジナルの取り組み、解決事例を集客記事でも活用する

これが、AI検索時代のSEO記事で重要になっています。

内部リンクを設置するだけではなく、飛ばす先のオリジナリティあふれる記事の内容も、本文中で引用、二次利用しながら繋ぐのがおすすめです。

実は、私自身も5、6年前にも当たり前にやっていた視点です。ところが、「SEO記事」というレッテルがついた瞬間、多くの会社ではこの視点が抜け落ちる、という風に昔から感じています。これはAI登場前からの傾向です。

だからこそ、今こそ見直されるべき視点だと思っています。

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さらに、過去にこうした一次情報を記事やYouTube、インタビューで蓄積していた会社は、Claude CodeのようなAIエージェントにその情報を参照させることで、よりオリジナリティのある原稿や提案を作りやすくなります。

ローカルに保存したテキストファイルや、過去のWordPress記事、YouTubeの文字起こし、Googleドキュメントから書き出した情報、こうしたデータをClaude Codeに接続できます。

修正は必要ですが、何も知らないAIがゼロから書いた記事よりは、はるかにオリジナリティの高い原稿が上がってきます。

検索マーケティングには、先行者利益があります。早く取り組んで、オリジナルな情報を蓄積していた会社が、他者にも参考にしてもらえて、取り上げられることで評判獲得ができ、結果として有利になっていきます。

実際に、他社がAI活用で記事制作する際に、自社の情報が引用されることで被リンク獲得につながっている、というケースも、この2年ほどで増えています。

③ 外部メディアでの露出文脈をSEO担当者が守る

三つ目は、自社サイトの外でどう見られているかを整えることです。

Googleビジネスプロフィール、外部インタビュー、YouTube、SNS、業界メディアなど、WEB上には自社サイト以外にも会社を説明する情報がたくさんあります。

ここで「自社が見せたい姿」と「WEB上で実際に書かれている姿」にズレがあると、検索結果やAI回答での説明にもブレが出る可能性があります。

外部メディアでの露出文脈をSEO担当者が守る

特にインタビュー記事は、「誰が出るか」だけでなく、「どういう文脈で出るか」も重要です。

大手企業であっても、インタビューされる担当者任せで、ブランドを守る人としてSEO関係者が機能していないケースが多く、そういう場面に私は危機感を覚えています。

SEO担当者は、検索順位だけでなく、WEB上で会社がどう認識されているかまで見ていく必要があると考えています。

YouTubeも、自社サイトとは別の場所でブランド名や専門性を伝えられる接点になります。

AIによる概要でYouTubeが引用されるケースもよくあるため、動画コンテンツもWEB上の評判形成の一部として見た方がよいと思っています。

AIによる概要でYouTubeが引用されるケースはよくある
AIによる概要でYouTubeが引用されるケースはよくある

» 関連記事:YouTube運用はSEOにもプラスの効果はあるのか?

そして、ブランド構築は、受け身では達成できません。

プロダクトが有名で、あれよあれよという間に有名になった会社は例外ですが、そうでない場合は、まずは自分から情報発信していく、信頼できる他社とお互いに紹介しあう、ウェビナーやYouTubeでコラボして、それをブログ化する。こういう能動的な動きの中で、認知が育ちます。

機械的に被リンク営業をかけるというよりは、経営者自らや、事業を引っ張るコアメンバー自らが、自分たちの人脈で他社の同ポジションの方々と交流していく、というのが理想です。

特に中小企業の場合、待っているだけではWEB上の認知はなかなか増えません。大手は、そうやってアクションしてきたから、認知度があります。

すぐにできる行動で言うと、既存顧客からの評価、コメントをWEB上に残してもらう、ということです。

Googleビジネスプロフィールのクチコミ、導入事例、顧客インタビュー、取引先からの紹介、地域メディアでの掲載など、自社以外の人が自社をどう語っているかを確認し、ない場合は協力を求めてみるのも重要です。

ただし、サイテーションが大事だからといって、プレスリリースを乱発したり、形だけの寄稿を増やしたりすればいいわけではありません。

そういう施策をやって、コストもかかるわけですが、そのコストに見合うサイテーション、言及、評判の獲得が得られているかを、ちゃんと確認する必要があります。

本当に重要なのは、その情報を見た顧客、取引先、業界メディア、地域メディア、同業者などに、第三者の立場で言及してもらえる状態を作ることです。

業種別で具体例を挙げると、

  • 工務店であれば、実際に手がけた施工現場での独自工夫と、顧客との対話の記録、現場で起きたトラブルと対応の記録
  • 採用支援会社であれば、採用に成功した独自プロセスや、業界ごとの応募者動向の現場での観察記録

「自分にしか書けないこと」を継続的に発信していくと、それを他社が思わず取り上げてしまう状態が生まれて、結果として評判獲得につながります。

自社だけで良いコンテンツを出しても周りが反応してくれないと言うのであれば、まずはSNSで自社から他社の良いコンテンツに対してコメントを共有するという働きかけもできるはずです。

④ AI回答を継続的にモニタリングする

四つ目は、AI回答を継続的にチェックする仕組みを作ることです。

ここで一つ注意点があります。AI回答の中で出てくる順番が、そのまま順位ではない、ということです。

AI回答は不安定で、毎回内容が変わります。5社が並んでレコメンドされたとして、その順番に意味があるとは限りません。

AI回答を継続的にモニタリングする

もちろん「5日分」のような数字が絶対ではありません。

大事なのは、1回の回答だけで判断しないことです。複数回、複数日で見て、自社がどれくらいの頻度で出るのか、説明がズレていないかを見ることが重要です。

» 関連記事:AI検索対策(GEO/LLMO)のおすすめ分析ツールを紹介

2026年にSEO支援会社が入る価値とは

ここまで、AIエージェントが現場の仕事を変えた話と、企業がやるべきことをお話ししてきました。

「AIも進化してきたし、SEO支援会社なんていらないんじゃない?」と思った方もいるかもしれません。

実は、私自身も各種のAIモデルのSEOについての回答精度を見ているのですが、AIだけでも一定のアウトプットは出せますが、そのまま現場で使える提案になるかというと、まだ人間側の判断がかなり必要だと感じています。

AIに「このサイトのSEO提案書、作って」と頼むと、出てくるのは、

  • FAQを入れましょう
  • 構造化マークアップしましょう
  • 内部リンクを整理しましょう
  • 見出しを増やしましょう

こういう、テクニックの話に寄りやすいです。

一般的なプロンプトでAIにSEO提案を出させると、「上位記事との差分を埋める」「構造化マークアップを入れる」「FAQを追加する」といった、分かりやすいテクニックに寄りやすいからです。

そうではなくて、「ユーザーが何を求めているかの解像度を高めて、専門家の事例で説得力を持たせて、ユーザー行動を良くしていく」、こういう流れで考えていくことが大事です。

» 関連記事:【llms.txtは不要】LLMOのよくある誤解について

2026年にSEO支援会社が入る価値とは

AI回答をそのまま信じるのではなく、取捨選択しないと、実際には使い物になりません。

AIが言う施策を片っ端からやるのではなく、会社ごとに勝てる可能性が高く、成果が一番期待できそうなところに絞って、実行の優先度を立てる。

そういうところに、SEO支援会社の価値があると思っています。

「無駄な施策を、SEO支援会社側の経験で先にカットしてあげられること。SEO支援会社側の失敗を、お金を払うことで先に買えること。」

「方向性を間違って、半年無駄にした」を防ぐために、最初からプロが入る。これは、AIが普及したからこそ、より価値が増した役割だと思っています。

2026年における、アネマの検索マーケティングへの向き合い方

長くなりましたが、最後にアネマの考え方をお伝えしたいと思います。

アネマは「企業ブランディング」を目的に置く、ブランド構築支援会社

世の中には、WEB制作会社なら綺麗なサイトを作るだけ、SEO会社ならSEO記事制作の提案だけ、広告会社なら広告運用の提案だけ、自社のサービス領域だけの提案しかしない会社が、普通です。

私たちアネマは、そういう会社にはしたくないと思っています。

「SEOのためにYouTubeをやる」「SEOのためにプレスリリースをやる」「SEOのためにXをやる」のではなく、「企業ブランディングのために、やるべきことをやる」、こういう目線で支援する会社でありたいと思っています。

目的は、SEOではなくて、企業ブランディング。

手段はSEOでも、広告でも、YouTubeでも、広報でも、その会社の得意・不得意(YouTubeは顔出しできない、文章を書くのが得意、逆に喋るのが大好きなど)や、競合、担当者の状況によって変わります。

そして、こうした手段の選択のさらに上流に、「企業として認知してもらえているか、想起してもらえているか」というテーマがあります。

そこで選んでもらえる状態になれば、電話営業やフォーム営業のような、過度な営業の選択肢を取らなくても、会社は選ばれるようになります。

私自身、法人を立ち上げた最初は、何をやってもうまくいかない時期も経験してきました。

だからこそ、「自社では今、どのチャネルを頑張るべきだろう?」という段階の会社さんにも、まずは相談していただきたい、という気持ちで支援に向き合っています。

アネマはSEO以外の広報、YouTube運用なども支援

具体的に、私たちが提供できるのは、

  • 自社にあった2026年のWEB上での企業ブランディングを、メディア選定やリソース配分から相談できる
  • AIエージェントを用いながら、SEOのデータ収集、分析、企画から実行までの支援
  • ブランド構築に必要な場合は、YouTubeチャンネルの運営や、広告運用、WEBサイト制作(ここは、うちの後藤がメインで担当しています)
  • 自社にAIを使った検索マーケティング体制を持ちたい企業様の、内製化のお手伝い

といったあたりです。

SEO以外が専門領域のメンバーの方が多く、私を中心としたSEOの分析、外部言及獲得のための企画の他に、記事制作や動画編集、広告、デザインなど、それぞれの領域を少数精鋭でやっています。

ブランド構築の手段はSEOに限らず、企業としての情報発信全てに関わってきます。広い捉え方をすると、SEO=記事制作、ではなく、広報も動画もSNS運用もSEOに関わるという認識で見ています。

2026年のSEOは、まさにこの考え方がより重要になってきていると感じています。

自社ではどのチャネルを頑張るべきか、AI検索時代に何を見直すべきか悩んでいる会社さんは、こちらのお問い合わせフォームより、直接相談お待ちしています。

ということで、今回は以上になります。

今回の記事が役に立ったと思っていただけた方は、ぜひ会社の部署内で共有したり、SNSなどで紹介いただければ嬉しいです。

LLMのモデルやAIエージェントの進化に応じて、検索マーケティングはまだまだ変化していきます。

私も引き続き、現場で変化をキャッチアップして、皆様にお伝えしていきますので、また今後も記事もお待ちいただければと思います。

また次の記事でお会いしましょう。

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