プレスリリースはSEOで効果ないのか?上場企業の広報×マーケを支援している実績から解説

今回は、「プレスリリースを使うとSEOで有利になるのか」というテーマで、プレスリリースをただ配信するだけではなく、そこからSEOにも大きなリターンをもたらすノウハウについて詳しく解説します。

プレスリリースといえば、企業からのお知らせという印象が強いですが、うまく活用すればSEOにも大きな効果があります。

今のSEOは、ドメインをとにかく重要視しています。量と質の担保された被リンクをもったドメインは、検索上位に上がりやすくなります。

そして、ドメインの強さは簡単にひっくり返せません。
なぜなら、ドメインの強さと社会的な実態の強さ、事業の強さがほぼ=になってきているからです。

だからこそ、今の時代、小手先のテクニックよりも本質的に価値のある事業・企画を作り、それを広報の力で世に届ける、そして、広報のリターンをマーケで受けることが重要です。

その広報とマーケの接続部分について、今回は扱います。
ちゃんとここを理解すれば、SEOでオーガニックとるだけでは、絶対に到達できない数のリード数を獲得できます。支援先企業の成功事例をもとに解説します。

なお、広報とマーケの連携でよりリード数を増やしたい企業様は、アネマにご相談ください。業界での最先端の取り組みをつくり、それを広報とSEOの両方に取り入れていくノウハウとリソースをご共有いたします。
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また、動画版もご用意していますので、テキストと動画、お好きな方でご活用いただければと思います。

目次

プレスリリースとは何か

プレスリリースとは本来、企業が自社の新サービスや企画、イベント情報を記者に向けて発表するものです。
PR TIMESや@PRESS(アットプレス)などがあります。

重要なのは、社会にとって意味のある新しい情報を伝えることです。
自社の公式情報をメディア掲載につなげ、自社の認知度や信頼性向上を目的としています。

「プレスリリース」と似た言葉に「ニュースリリース」がありますが、こちらは報道機関だけでなくあらゆる方に見ていただきたいという意図のある言葉となります。

プレスリリースとSEOの関係

プレスリリースがSEOに貢献できるパターンは、2つあります。

1.プレスリリースの記事自体でSERPs(検索結果ページ)の上位を取ってしまう方法
2.プレスリリース経由で他社のメディア掲載が決まり、それが被リンクとしてサイトの信頼性向上につながる

1.プレスリリースでSERPsの上位を取る

代表的なプレスサイトであるPR TIMESは、ドメインの強さを被リンクの量と質を測定するahrefsというツールで測った時に「DR91」とでてきます。これは非常に強いです。

そのため、競合がそのジャンルでとても専門性の高いページを作りこんでいなければ、PR TIMESのページでTDH(タイトル・ディスクリプション・見出し)を意識した記事を作るだけで一時的に上位表示を獲得できることもあります。

具体例としては、2024年4月に法改正によって生まれたキーワードである[合同会社型DAO]の検索結果が挙げられます。

「合同会社型DAO」という言葉は2024年にできた新しい用語で、業界ではトレンドキーワードです。半年近く経った9月19日時点で、PR TIMESは2位にいました。ただし、1年後にはこうならない可能性が高いです。

初期はプレスを出す→プレスが上がっている間にSEO記事を作成する→長期ではSEOブログで上位を取るのが望ましい戦略となります。

ただし、PR TIMES自体は総合的なテーマを扱っており、特定のジャンルに特化しているわけではありません。領域に特化した専門的なドメインでいい記事が上がってくると、長期的には負けてしまうことも多いです。

※補足:Googleはサイト内で取り扱っている各ページごとの関連性をコンピューターで識別しやすい数字(ベクトル)に変換して理解しています。ベクトル間の距離を測ることで、そのメディアの専門性を評価できます

ニュース性も絡むような新しいキーワードで、短期的に上位表示するのには使えます。

2.他社メディアに取り上げてもらえるようなプレスリリースにする

自社サイトの被リンクを増やすと、DR(Googleの公式指標でいうsiteAuthority)が上がり、ドメインが強くなります。

「PR TIMESのプレスリリースに自社の被リンクを貼ればドメインが強くなるのでは?」と考える方もいると思います。

しかし、多くのプレスリリースからのリンクには、「nofollow」という属性がついています。
これは、「リンク先がスパムかもしれないから、被リンク効果を与えたくない」というケースに使われる被リンクです。

なので、プレスリリースからリンクを貼っても、直接的にドメイン評価が高まるわけではありません。

ただし、2019年からGoogleは「nofollowリンクでも一定の参考にする」と方針を変えたので、dofollowほどの効果はないにせよ、WEB上での言及数という一定のヒントにしています。

重要なのは、プレス上ではnofollowでも、世の中的に新規制や社会的意義、面白さがあればメディアが取り上げるということです。

他社メディアで取り上げられたり、別途そのテーマを取り上げた記事がつくられます。このときは、各種サイトからdofollowのリンクがつくはずです。

このようにして、「本質的に意義のある情報」を発信していれば、被リンクが自然と強くなるのです。

実際に、上場企業のドメインが強いのは、被リンク営業をちまちまやっているからではなく、このように広報の力によって、本質的に意義のあるニュース発信を行っているからです。

メディアも聞き馴染みのある会社の情報はウォッチしています。

エンティティ

WEB上での言及数(=サイテーション)が増えてくれば、Googleが「エンティティ」を認識するのにもつながります。

「エンティティ」とは、人物や組織、場所、概念など、他のものと区別できる現実世界での”モノ”を指しています。

たとえば、エンティティのなかった頃のGoogleでは、「落合陽一」はただの文字列でした。ですが、今のGoogleは「落合陽一」を「研究者とメディアアーティスト」として認識しています。

現実世界で、私が物理学の話をするよりも、落合陽一が物理について話した方が信頼されますよね。同じことを話したとしても、説得力が違いますよね。

このような区別を「エンティティ」という形でGoogleも認識しています。そしてエンティティがあれば、E-E-A-Tの評価もそこに溜まっていきます。

例えば、「AIの専門企業」だとエンティティがGoogleに認識されたら、AIの記事で上位表示されやすくなります。

サイテーション(WEB上での言及数)もエンティティの認識においては一種のシグナルとして扱われます。そのため、nofollowであろうと言及は増やしていきたいです

メディア掲載につながるプレスリリースの作り方

メディア掲載につながるようなプレスリリースを作るコツとしては、新規制や社会的意義、具体的数字やタイミングが鍵となります。

  1. 新規性:業界初、新登場、新しい技術
    1. 例: 新作発表、発売前に事前に新規情報を解禁していく
    2. 例:アップデートの報告など
  2. 社会的意義:社会的背景と自社の活動を結びつける
  3. データ:具体的な数字や事例を含める。

例:アンケート調査や業界カオスマップなど

  1. タイミング:季節の話題、業界イベントに乗っかった企画
    1. 他社ブランドとのコラボ
    2. イベント出展

重要なのは、「新規挑戦→実体を作る→実態があるからプレスから取材・転載・掲載が取れる→被リンクになる」というサイクルを作ることです

単にプレスリリースを出すだけでは、ネットにゴミを出しているのと同じです。

例えば、新サービスを開始する際には、

  1. サービスの実体を作る
  2. そのサービスの社会的意義を明確にする
  3. プレスリリースを出す
  4. 記者からの取材に応じる
  5. 掲載された記事から被リンクを獲得する

という順番で、サービス公開〜被リンク獲得までがつなげるように意識してみてください。

また、記者とのつながりがあると、次に新サービスを出す時に、自社から連絡することもできます。

プレスリリースサイトの選び方

プレスリリースサービスの選び方については、PR TIMESが大手で安くはないですが、一番無難でしょう。

特に、創業2期目までの企業は無料でプレスリリースを配信できるキャンペーン(スタートアップチャレンジ)を行っているので、活用するといいと思います。

また、以前はPR TIMESの見出しはSEOされていませんでしたが、現在は改善されています。そこもSEOを意識するならいい点です。

まとめ

プレスリリースは強力なツールですが、SEOだけを目的にするのではなく、本質的な価値を提供することが重要です。
実態のある活動を世に伝え、そこからメディア掲載を得てDR(ドメインレーティング)向上につなげることを意識してください。

最後に、株式会社アネマでは、上場企業においてメディア運用を行ってきたメンバーを中心に、広報とのスムーズな連携ができるマーケ支援をご支援させていただいていきます。

1時間の無料相談を受け付けており、過去の広報×マーケの先行パターンについても情報共有できます。相談したいことがあるご担当者様はお気軽にご相談ください。分析と改善案の企画立案までであれば、月5万円〜スポットでご相談に応じることもできます。
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